SMエンターテインメントが、RIIZEの元メンバーであるスンハンのグループ復帰を求める活動を行っていた匿名Xアカウントについて、運営者の身元を特定するための法的手続きを進めています。
10月17日、海外メディアの報道によると、米テキサス州西部地区連邦地方裁判所は、SMエンターテインメントがXを相手に申し立てた証拠開示の申請を認めました。SMが申請を提出してから、わずか9日後の決定だったと伝えられています。
今回、身元の確認を求めているのは匿名のXアカウント2つです。SM側は、これらのアカウントがスンハンの復帰を求める活動や不買運動、ハッシュタグキャンペーンなどを主導し、同社のアーティスト権益保護センター「KWANGYA 119」に繰り返し投稿していたと主張しています。
SM側の申請書には、あるアカウントの運営者が、スンハンの復帰を求める投稿を繰り返し送るようフォロワーに呼びかけていたとの主張も記載されています。
具体的には、複数のアカウントを作成し、キャッシュを削除したうえで機内モードを切り替え、再び投稿するという方法を案内していたとされています。同じ利用者による短時間での連続投稿を制限する仕組みを回避するためだったということです。
SM側によると、2024年10月15日だけで、スンハンに関連する約3,368件の投稿がスパムまたは組織的な投稿として分類され、2025年8月7日までの累計は約32,785件に達したといいます。
また、もう一つのアカウントについては、SM本社周辺で風船や横断幕、抗議トラック、電光掲示板などを設置する活動に関与したと主張しています。
SMはすでに韓国でアカウント運営者を相手取った民事訴訟を起こしており、今回の米国での手続きは、訴訟を進めるために相手方の身元を特定することを目的としています。
ただし、今回の裁判所の判断は、身元情報を取得するための手続きが認められたというものであり、運営者の個人情報がすでにSMに開示されたことを意味するわけではありません。今後、X側が異議を申し立てる可能性もあります。
ネットユーザーの反応
今回の報道を受け、韓国のネットユーザーからは、組織的な投稿活動への驚きや、背後関係への疑問など、さまざまな声が寄せられています。
「まさか“あの会社”が関係しているの？ 信じられない。鳥肌が立つ」
「組織的なヘイトや噂を広める海外のバイラルマーケティング会社に、誰がお金を払っているのか気になる。突き止めてほしい」
「捕まえて、今まで誰が背後にいたのか明らかにしてほしい」
「正直、すごく気になる（笑）」
「SM側の主張によると、2024年10月15日だけで約3,368件、2025年8月7日までに約32,785件もの投稿がスパムや組織的な投稿として分類されたらしい。すごい（笑）。腹が立つのも無理はないね」
「そもそも、こういう噂がどうやって生まれたのか気になる」
「ミン・ヒジンも、強制的なネガティブ・バイラルマーケティングをめぐってアメリカの会社を訴えなければならなかったよね。とにかく、イ・ソンスがSMを駄目にしたのは事実なのに、どうして彼に戻ってきてほしい人がいるんだろう？」
「また“あの会社”なの？
今回の件では、匿名アカウントの運営者を特定するための法的手続きが認められた一方、誰が運営していたのか、また第三者が関与していたのかなど、明らかになっていない点も残されています。
ネット上では特定の企業の関与を疑う声も上がっていますが、現時点でその関与が確認されたわけではありません。今後、身元の特定や訴訟の進展によって、どのような事実が明らかになるのか注目されています。
